パートのシフトが急に減ると、「何かミスをしたから？」「辞めてほしいと思われている？」と不安になりますよね。
勤務日数が減れば、そのまま収入にも響きます。家賃や生活費の予定がある中で、理由が分からないまま待つのは負担が大きいものです。
ただし、シフトが少なくなった時の扱いは、まだ確定していない希望シフトが通らなかったのか、確定後の勤務が取り消されたのか、雇用契約書に書かれた日数より少ないのかで分けて考える必要があります。
嫌われたと決めつける前に、書類と記録を見ながら順番に整理していきましょう。
この記事でわかること
- シフトを減らされた時に最初に確認する書類
- 未確定のシフトと確定後の変更の違い
- 店長や会社へ理由を聞く時の言い方
- 収入が減った時に残しておきたい記録
- 社内で解決しない時に相談できる窓口
まずはシフトが減った状況を3つに分ける
「シフトを減らされた」と感じても、実際の状況によって確認する内容は変わります。最初に、次のどれに近いかを見てください。
希望を出したが、まだ確定していないシフトに入れなかった
希望シフトは、提出した日がそのまま勤務日になるとは限りません。店の忙しさ、ほかの従業員との調整、勤務できる時間帯などによって、希望どおりに入れない場合があります。
ただし、毎月ほぼ同じ日数で働いていたのに急に半分以下になったなど、これまでとの違いが大きい時は、今後も同じ状態が続くのか確認した方がよいでしょう。
いったん確定したシフトが後から削られた
勤務日として通知された後に、会社側から休みに変更された場合です。
厚生労働省の留意事項では、いったん確定した労働日や労働時間の変更は、基本的に労働条件の変更に当たり、会社と労働者の合意によって行うものとされています。
また、会社側の事情で労働者を休業させたと判断される場合は、休業手当の対象になる可能性があります。
ただし、確定シフトが消された場合に、どのケースでも同じ扱いになるわけではありません。契約内容、変更の経緯、会社側の事情によって判断が変わるため、まずは勤務先へ確認し、必要に応じて労働基準監督署などへ相談することになります。
契約書に書かれた勤務日数より少ない状態が続いている
雇用契約書や労働条件通知書に「週4日」「月16日」「週20時間」などの記載があるのに、実際は週1〜2日しか入れない状態が続いている場合は、書面の内容と実際の勤務に差があります。
「シフトによる」とだけ書かれていても、別の欄に目安の勤務日数や最低勤務日数が記載されていることがあります。契約更新時にもらった書類も含めて確認してください。
求人票に書かれていた勤務日数と実際の契約内容が違う場合は、入社時にどのような説明を受けたかも整理しておきましょう。
求人情報と実際の条件に差がある時は、求人票と仕事内容が違う時はどうする？入社後に確認したい労働条件と相談先でも確認する内容をまとめています。
シフトを減らされた時に確認したい書類と記録
店長へ話す前に、次のものを集めておくと状況を説明しやすくなります。
- 雇用契約書、労働条件通知書
- 求人票や応募時に保存した募集画面
- 就業規則やシフト作成のルール
- 確定したシフト表、勤務アプリの画面
- 店長や担当者とのメール、LINE、チャット
- 過去3〜6か月分のシフトと給与明細
見るべきなのは、「週何日」「月何時間」といった数字だけではありません。
シフトの通知日、変更する場合の手続、勤務日数の目安、最低限の勤務日数が書かれていないかも確認します。
過去のシフトも並べてみると、今月だけ一時的に少ないのか、数か月にわたって減っているのかが分かります。
たとえば、月16日前後だった勤務が8日まで減ったなら、日数だけでなく、減少した時期と会社から説明があったかもメモしておきましょう。
シフト表が勤務アプリだけで表示される場合は、変更前後の画面を保存しておくことも大切です。後から内容が更新されると、確定していた日を説明しにくくなることがあります。
店長や会社へ聞く時は理由と今後の見通しを分ける
シフトが減った理由を聞くのは言いづらいかもしれません。それでも、収入や生活の予定に関わるため、確認すること自体は不自然ではありません。
感情的に「私を辞めさせたいんですか」と聞くより、現在の勤務日数と今後の見通しを分けて尋ねる方が話を進めやすくなります。
勤務日数が減った理由を聞く言い方
「最近、これまでより勤務日数が減っているため、今後の見通しを確認したいです。来月以降も同じくらいの日数になる予定でしょうか。雇用契約書では週○日となっているので、シフトの考え方も教えていただけますか」
確定したシフトを取り消された時の言い方
「○月○日は確定した勤務日だと認識していましたが、休みに変更されていました。変更になった理由と、この日の賃金や休業手当の扱いを確認させてください」
シフトを増やせる条件も聞きたい時の言い方
「今後、勤務日数を増やすことは可能でしょうか。人手が必要な曜日や時間帯があれば、勤務できる範囲を調整したいと考えています」
口頭で説明された後に残すメッセージ
「本日お話しいただいた内容について、確認のため連絡します。今月は業務量の都合で勤務日数が減り、来月のシフトについては○日頃に改めて案内いただけるという理解で合っていますでしょうか」
口頭だけで終わらせず、あとから確認できる形を残しておくと、説明が変わった時にも状況を整理できます。
収入が減った時に今できること
シフトが減ると、まず気になるのは今月の給料です。時給に減った時間数を掛けて、どのくらい収入が下がるかを計算してみましょう。
減る見込みの収入＝時給×減少した勤務時間
たとえば時給1,100円で、1日5時間の勤務が月6日減った場合は、単純計算で3万3,000円の減少です。
金額を出しておくと、今月だけ支出を調整すればよいのか、別の働き方も考える必要があるのかを判断しやすくなります。
雇用保険や社会保険への影響を確認する
一時的な減少であれば、来月以降に勤務時間が戻る場合もあります。一方、勤務時間が継続して減る場合は、雇用保険や社会保険の加入状況に影響することがあります。
勤務時間の減少が一時的なのか、今後も続く見込みなのかによって扱いが変わる場合があるため、会社の給与担当者へ「雇用保険や社会保険の加入に変更があるか」も確認しておきましょう。
会社の説明だけで分からない時は、雇用保険についてはハローワーク、健康保険や厚生年金については年金事務所などで確認できます。
会社へ聞いても説明がない時は相談先を広げる
店長へ聞いても説明がない、契約書と違う状態が続く、確定した勤務を何度も一方的に消される場合は、次の順番で相談先を広げます。
- 店長や直属の責任者へ書面で確認する
- 本社の人事・労務担当、エリア責任者へ相談する
- 雇用契約書とシフト表を持って外部窓口へ相談する
シフトの減少や労働条件の変更については、都道府県労働局や労働基準監督署内などに設置されている総合労働相談コーナーで相談できます。
相談する際は、雇用契約書、過去のシフト、減らされた後のシフト、会社とのやり取りをそろえておくと説明しやすくなります。
休業手当や賃金の扱いに疑問がある時は、労働基準監督署へ確認する方法もあります。個別事情によって判断が変わるため、勤務先の説明だけで納得できない時は、別の窓口で確認することも大切です。
すぐ辞めると決めずに、次の仕事を探し始める方法もある
シフトが減ると、必要とされていないように感じる人もいます。しかし、繁忙期が終わった、店舗全体の人件費を調整している、勤務可能な時間帯と店の必要な時間が合わないなど、理由は一つではありません。
まず確認したいのは、減少が一時的か、今後も続くのか、契約書の内容と合っているかです。
収入が足りない状態が続くなら、シフトを増やせる時間帯を伝える、ほかの店舗への応援勤務が可能か聞く、別の仕事を探し始めるといった選択肢もあります。
辞めるかどうかをその場で決めなくても、生活を守るための準備は始められます。収入面が心配な時は、辞めたいけど貯金がなくて辞められない時の現実的な対処法も参考にしてください。
退職を考える場合は、シフトが減った経緯や会社とのやり取りを捨てずに保管しておきましょう。離職後の雇用保険の扱いは、離職票の記載内容、契約内容、勤務実績などによって変わる場合があります。
まとめ
パートのシフトを減らされた時は、「嫌われたのかも」と考える前に、未確定の希望シフトなのか、確定後の変更なのか、契約書に書かれた日数との差なのかを分けて確認します。
雇用契約書、シフト表、給与明細、会社とのやり取りをそろえたうえで、理由と今後の見通しを聞いてみましょう。
確定したシフトを会社側の事情で取り消された場合や、契約内容と大きく違う状態が続く場合は、休業手当や労働条件の変更に関わる可能性があります。
扱いは個別事情で変わるため、社内で説明を受けても納得できない時は、総合労働相談コーナーや労働基準監督署へ相談する方法があります。
自分を責めすぎず、まずは記録を残し、確認できることから順番に見ていきましょう。
